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西欧科学は狂っている

   

フリーマンのロボトニー治療(精神疾患者治療の為に、脳の神経回路を切断した)

フリーマンのロボティクス治療というものをNHKの番組で始めてみた。
が、なんらかの違和感が湧いた。
奴隷のような生活で、檻に入れらた状態でしか生活できなかった患者をロボトニー治療によって、精神疾患者を1/3ほどの確率で、日常生活に戻せたという事例もあるなかで、倫理観からなのか、とあるところからの圧力なのか、全米に広がり全世界までに広まっていた治療法が、薬剤の発展とともに、「副作用」という1点で、一気に医学界からも、メディアからも叩かれる治療法となった。この真相は?

以下、 リンクより転載。
★部は、この放送をみていた私の補足。

■手術の方法の成り立ち
今からおよそ80年前、ワシントンD.C.にあるジョージ・ワシントン大学病院で歴史的な手術が行われた。脳にメスを入れ、精神疾患を治療するという手術である。患者の病名は「激越型うつ病」、これは激しい不安に襲われ取り乱す病で、暴力をふるったり、自殺の衝動にかられたりする深刻なものであった。手術は患者の測頭部に穴を空け、長いメスをさしこみ脳の一部を切り取るといったもの。

手術後、目覚めた患者は別人のように穏やかになり、すぐに退院していった。

この手術を執刀したのは精神科医ウォルター・フリーマン。彼はその後、数千人の脳を切ることになる。

■なりたち
1935年、ロンドンで行われた国際神経学会がフリーマンの人生を大きく変える。チンパンジーの脳の一部を切ると凶暴性が治まると発表されたのだ。すると神経科医のエガス・モニスが「その実験を応用すれば人間を救うことができるのではないか」と質問した。

翌年モニスは精神疾患を抱える患者20人の脳の一部を切ったと発表。これが精神外科の始まりとなった。モニスの論文によるとおよそ7割の患者が治ったか改善に向かったと報告されていたことからフリーマンはその手術にいち早く飛び付いた。

■ロボトミー 技術

1936年9月、フリーマンはヨーロッパから手術器具を集めると、さっそく手術に取りかかった。4ヶ月で6人に脳手術を行った結果、6人のうち3人は退院し、社会復帰を果たした。フリーマンがこの手術につけた名前は"ロボトミー"前頭葉を意味するLOBOと切るを意味するTOMYを合わせたラテン語由来の言葉だ。フリーマンはメディアを積極的に利用し、この手術を広めていった。

患者は次々とフリーマンのもとを訪れ、ジョン・F・ケネディの妹ローズマリーも彼の患者の一人だった。

◎1945年、第二次世界大戦が終結すると戦いで精神を病んだ患者たちで病院は溢れた。フリーマンはこれをロボトミーの普及のチャンスと捉えていた。

1946年、フリーマンは改良型ロボトミーを考案。
それはアイスピックによる手術で、今朝入院した患者でも明日には退院できるというものだった。

麻酔の代わりに電気ショックを使い昏睡状態にした後、目の裏側にある頭蓋骨の一番薄い部分に向けてアイスピックをさしこむ。そこから脳に分け入り神経組織を掻き切るのだ。

所要時間はわずか10分足らずの実に簡単な手術だった。フリーマンはロボトミー普及のため全米各地でこうした手術を公開しに行った。その数は23の州で55の病院にまで及び、フリーマンとロボトミーの名前は瞬く間に全米各地に広まっていった。

■その効果と、副作用 と、
医療会、薬剤会からの強烈なバッシング

1949年になるとエガス・モニスがノーベル生理学・医学賞を受賞し、ロボトミーは世界が注目する治療法となり爆発的に広まった。しかしそんな喜びもつかの間、フリーマンとロボトミーに暗雲が漂い始める。何と手術による重篤な副作用が問題化したのだ。

(事例抜粋 本文は、3つあります。)
①家族に知的障害を疑われロボトミーを受けたローズマリー・ケネディも手術後、重い副作用に苦しみ老後施設に入った。彼女は死ぬまでの60年余りをここでひっそりと過ごしたと言う。

1954年、抗精神病薬クロルプロマジンがアメリカで認可され、ロボトミー同様の効果が得られることがわかると年間200万人が服用するほど広まった。一方フリーマンはというと、ロボトミーの対象を広めることに躍起になっていた。とにかく手術数を増やすため、ついに子どもにまで近づいていたのだ。

②12才のハワード・ダリーくんは父親の再婚相手と折り合いが悪く、暴力的なふるまいをすると継母にフリーマンのもとへ連れてこられた。するとフリーマンは彼女の言い分のみで統合失調症と診断し、ハワードくんはロボトミーを受けることになってしまった。

当時の少年ハワード・ダリーくんは現在68才になっており、今回番組の取材を受けてくれた。ロボトミーを受けてから50年余り経つ今はバスの運転手をしていると言う。

★これらの強烈なロボトニー治療に対するバッシングがメディアを中心になされていたころ、ロボトニーと同様の効果が得られる療法として、薬剤が開発されたのが気がかり。

■精神病院患者が退院した数は、多いが・・・
フリーマンはロボトミーを失った晩年の1968年に再び旅に出た。
診療所を閉鎖し、家を売り払った金を旅費に当てた。

◎目的は元患者を訪ねる旅だ。6ヶ月に及んだ4万キロの旅で600人以上の消息を確認、その中で230人が退院していたことがわかると、結果を得意気に論文で発表した。しかし、それに興味を示すものなど誰もいなかった。

★その他
アメリカでは強迫性障害の患者のみにガンマナイフによる治療(レーザービームにより、脳に傷をつける治療)が認められているそうです。しかしこの治療では20人に1人が重篤な副作用を起こす危険性もあり、十分な治療法とは言えません。



日出・真田十勇士
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巨大利権か。被ばくリスクのX線胃がん検診を受けさせたい人々~その1

このようなリスクを伴う検査法が無くならない理由

mag2ニュースより以下引用です
リンク

・ようやく国会で取り上げられたX線胃がん検診の被ばくリスク

ようやくというべきか。集団健診バスなどで昔から続けられているバリウム使用のX線胃がん検診について、被曝の危険性が国会で取り上げられた。現在、先進国でバリウムによる胃がん検診を行っているのは日本だけともいわれる。

筆者は30歳代のころ集団検診で胃に数個のポリープが見つかり、胃カメラ検査を受けて良性と判断されたが、その後数年間は年に1回、嫌なバリウムを飲んで変化していないかどうかを確かめた。当時の胃カメラ検査はチューブが太かったため喉に通す時がひどく苦しく、二度と受けたくないと思っていたので、X線検査を選択したのだ。

幸いなことに、胃の良性ポリープが癌に変化する可能性は低いという医師の知見を信じて、その後はいっさい胃がん検診なるものを受けたことがない。

なぜ幸いかというと、あのまま毎年1回、30年以上にわたってX線検査を続けていたら、どれだけの放射線被曝量が体のなかに累積していたか、空恐ろしいからである。

では、胃のX線検査で1回どれだけ被曝するのだろうか。5月30日の参議院財政金融委員会において問題を提起した風間直樹議員は次のようなデータを示した。

「私の手元の資料によると、大きなフィルムで撮影する直接撮影では1回15ミリから25ミリシーベルト、検診車による小さなフィルムでの間接撮影方法では、1回20ミリから30ミリシーベルトも被曝する。胸部レントゲン撮影の被曝線量は1回あたり0.1ミリシーベルトだから、いかに胃のX線検査の被曝量が多いかがわかる」

このデータについては多少、疑問がある。胃部X線検査はさまざまな角度から最低8カット撮影するほか、撮影の合間もX線を当てたまま胃の状態を見る「透視」が必要だ。その分、被曝量は多くなる。だから、透視の時間を考慮しなければ実際の被曝量は推定できない。

風間議員は、間接撮影の場合遠い位置からの撮影なので線量が強いと説明したが、透視時間を考慮すれば、集団検診車より医療機関の直接撮影のほうが高くなるのがふつうだろう。

実際、名古屋大学の調査では、間接撮影で2.9ミリシーベルト、直接撮影で4.0~13.4ミリシーベルトという数値が出ている。風間議員が指摘した数字に比べて低いが、それでも十分、健康被害が懸念されるレベルだ。

福島原発事故の直後にさかんに使われた一般人の年間許容量「原則1ミリシーベルト以下」という基準値を思い出せばわかるだろう。

集団検診を受けるだけで、たやすく年間1ミリシーベルトという許容基準を上回ってしまう。なんらかの病気でCT検査を受けると、さらに10~20ミリシーベルトも被曝線量がプラスされる。

70歳となった筆者の場合、直接撮影による胃部のバリウム検査を35年にわたって続けたと仮定すれば、最低でも4×35で140ミリシーベルトを体が受ける計算だ。累積で100ミリシーベルトをこえたら、健康被害が出る可能性が指摘されている

そもそも日本は世界一、医療による被曝が多いらしい。2004年、世界有数の医学雑誌「ランセット」に掲載されたオックスフォード大学研究グループの論文によると、75歳以上の日本人の年間がん発症者の3.2%にあたる7,587人はX線撮影の被曝が原因だというのである。

諸外国に比べX線CT装置の台数が多いこともあるだろうが、それに加えて、日本がいまだにバリウム検査を重視していることを見逃すわけにはいかない。

国立がんセンターの「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」を読めば明白だ。2014年に改訂されているのだが、胃X線検査については従来通り「住民健診型」「人間ドック型」のいずれについても「推奨する」とされている。

胃カメラ検査に関しては、2005年版で「住民健診」を「推奨しない」とされていたが、14年版でようやく「推奨する」に引き上げられた。

一方、ピロリ菌の有無などを調べる胃がんリスク検診は「推奨」されていない。「死亡率減少効果を判断する証拠が不十分」というのがその理由だ。

血液検査でピロリ菌の有無と胃粘膜の萎縮度を調べ、胃がんリスクの程度によってグループ分けし、最もリスクの低いグループは定期胃がん検診を不要とするのが胃がんリスク検診である。

胃がん患者の99%がピロリ菌感染者だということは医学的に証明されている。ピロリ菌に感染していないと判定されたグループは、無駄な検査を回避し、その他のグループだけが、胃カメラ、つまり内視鏡検査を受ける。そのほうがはるかに合理的ではないか。この検査を排除しょうとするのは不可解である。

WHOの専門家会議は、胃がん診療で最も大切なのはピロリ菌対策だと結論づけているのに、なぜかバリウム集団検診がいまだに偏重されているのが日本の現実だ。

厚労省によると胃がん検診のうち77%がバリウムによるX線検査で、内視鏡検査は22%にすぎない。その理由について厚労省の佐原康之審議官は次のように述べた。

「有識者による議論をいただきながら国の指針を定めて科学的根拠に基づくがん検診を推進している。内視鏡に切り替えにくい理由としては、被験者の負担感が高く、巡回のバスによる職場での検診ができないので利便性が低下することがある」

しかし、ほんとうにそのような理由なのだろうか。
続く



志水満

ポーランド首相が5G導入に反対表明。その他の欧州各国も規制ありだが、日本は…

5Gの導入が遅れているかどうかについて、ドコモさんが発言したそう。
(「日本の5Gは遅れている」って本当なのか? ドコモが見解示すリンク)
導入すべきか?という議論は皆無で、とにかく早く導入すべしという論調の中で、遅れていることに対する言い訳ばっかりだなのですが…
そんなことより、人類存続できるのか?を検討したほうが良さそうです。

以下、
日本や世界や宇宙の動向:ポーランド首相が5G導入に反対表明!
リンク
より引用です。

ポーランドは移民受け入れに反対している国ですが、今度は首相自らが5Gの導入に反対の姿勢を示しました。日本の首相よりもはるかに文明的で知的で勇敢です。
人間はもちろんのこと地球上のあらゆる生き物や植物にも非常に危険であることが確認された5Gの導入には世界中の多くの専門家らが反対しています。彼等は世界的訴えを行っており、ポーランドの首相も賛同するそうです。ブリュッセルはいち早く5Gの導入を禁止しましたし、フランスも5Gの導入は限定的ですし、ドイツも厳しい規制を設けたそうですし北米も何らかの5Gに対して対策を立てているそうです。さて、日本ではどうでしょうか。
企業の経営者が政治家に賄賂を渡せばなんでもできてしまうのが日本ですから、5Gは何の安全検査もなしに日本中に導入させることになるでしょうね。日本政府はテクノロジーの面で世界に後れをとってはいけないと、世界でも最も積極的に5Gを導入するのではないかと危惧しています。ソフトバンクなどは5G様様でしょうし。。。
しかも日本人の殆どが5Gの危険性に全く無頓着で、政府と通信業界がやりたい放題であれば、5Gはあっという間に全国的に展開されてしまいます。多くの日本人が政府に5G反対と凸すべき案件だと思いますが。。。

結局、5Gは世界の人口の削減のためにあるようなものです。しかし5Gで人間だけが滅びるだけでなく動物も植物も死んでしまいますから、世界を支配しているエリート層や5Gを導入している通信業界のお偉いさんたちまで生き残れなくなりますから、5Gで自滅するということでしょう。あ、1%のエリート層は人間ではないので5Gでも生き残れるのかもしれません。生き残れるのは1%の人間もどきと地球を支配しようとしている邪悪なエイリアンだけでしょう。

ポーランドのマテウシュ・ヤクプ・モラヴィエツキ首相が前代未聞で革新的な行動に出ました。
物議をかもしている5G電磁マイクロ波送信による通信システムを阻止するための世界的な訴えに賛同したのです。

5G(ミリメートル帯の周波数域)が世界中の電気通信業界によって導入されていますが、今、世界中の2000人の科学者及び1400人の医師らが、5Gが人類、動物、昆虫を含む地球上のあらゆる生き物の生存に直接つながる危機であることを確認し世界中に訴えています。

5Gは、既存の3Gや4Gの携帯電話の電波塔(これらも人体に悪い影響を与えているが)よりも10倍から100倍も高い高周波を出しますから設置前の安全性の確認が必須です。
5Gを本格展開すると、住宅街に何百万個もの送信ボックスを(ボックスの設置間隔は家10件から12件)設置することになります。
科学者らは、街に多数の5G送信ボックスを設置することで住民らは電磁気的汚染にどっぷりとさらされることになると警告しています。


2017年に世界41ヵ国から230人の科学者らと医師らが作成した報告書では、EMF電磁気周波数に絶え間なくさらさえることによる危険性について警告されています。そして、これまで行われてきた複数の実験結果により、EMFは国家や国際ガイドラインが示すレベルよりもかなり低くても地球上の生き物に悪い影響を与えることが確認されたと記しています。

EMFが及ぼす悪影響には、癌のリスク、細胞ストレス、有害な遊離基の増加、遺伝子損傷、人間の生殖器系の構造的機能的劣化、学習及び記憶障害、神経障害、人間の全般的な健康被害などが含まれます。

被害が及ぶのは人間だけではありません。地球上の植物や動物にも被害が及びます。

ポーランドでは、5Gテクノロジーの有効性についての実験が行われており、国民がその実験台として利用されています。ポーランドのワルシャワ、ウッチ、グリウィツェには、5G が試験的に設置されました。さらにヨーロッパ、北米、そして他の多くの国々にも試験的に5Gが設置されています。


米国家毒性プログラムによると、世界の殆どの国が守っているICNIRP組織国際非電離放射線防護委員会のガイドラインよりも低いEMFにさらされた動物の間で心臓疾患や癌の発生率が急激に増えていることが明かになりました。

ポーランドのモラヴィエツキ首相は地球と地球周辺における5Gの設置を禁止する世界的訴えに署名することにしました。
彼は、世界のリーダーらにも彼と同じ行動をとらせ、自国民の生命を守るために非常に危険な5Gの使用を禁止させる世界的訴えに賛同させる道筋を切り開きました。



小川泰文

医学界の歴史には出てこない、封殺された天才

痛みも費用もかからずに「末期がんを100 %完治させてしまう治療法の存在」は、医学界・製薬会社によって封殺された。

ライフウエーブより引用
リンク

ライフは全ての物質と同様に目には見えないレベルで、ウィルス自体も独自の振動数で振動していることに着目します。微生物がその構造的な形を維持するのに、耐え切れなくなるまで照射レベルをさらに上げると、その形は歪み崩壊してしまうのです。実質的にわずかな電気代しかかからないため、治療費も大変安いものでした。副作用に苦しむこともなく、患者は速やかに治療されて無事に家族の元に戻れるのです。抗がん剤を用いた化学療法や放射線療法、外科手術のように命を危険にさらす必要もありません。
がん細胞を殺す周波数を見つけたライフは、臨床を試みます。1934年カリフォルニア大学が特別研究チームをつくり、末期がんの患者をライフの元へ送りました。90日間生存できるかどうかが心配された患者たちでしたが、90日経過した時点で86.5パーセントの人が治っていました。残り13.5パーセントの人も次の4週間で治ってしまったのです。最終的に100パーセントの末期がん患者が生存することができたのです。
ライフは毒を飲ませて菌を殺すのではなく、その菌だけが死ぬ周波数を身体に通す治療を行いました。そして、全ての患者を治すことに成功しました。彼はがんはウィルスが原因であり、特定の周波数で殺せることを発見しました。
(がんとは細胞の異常です。通常の細胞はアポトーシスといい一定数分裂すると死にます。通常の細胞は一定の条件で増殖をやめます。がん細胞は死なないで増殖し続けます。だから悪性腫瘍として知られるがんは大きさを増すのです。がんという異常な細胞を作り出す理由はウィルスだけではなく、活性酸素やDNAのコピーエラーなどさまざまな原因が現在では知られています。)
これは我々人類にとって素晴らしい発見でありました。

しかし事態は暗転してしまいます。悲劇は、まずライフ博士を買収することから始まりました。1934年に米国医師会の株式をすべて所有していたモーリス・フィッシュベイン氏がライフ博士の治療法の独占権を渡すよう要求しました。当然ライフはそれを断ったのです。ライフの研究所からフィルムや写真や研究書類の多くが盗まれました。
しかし、容疑者が逮捕されることはありませんでした。
そして、ライフの研究を立証するため何億円もかけて設立されたニュージャージー州のバーネット研究所が放火されたのです。
これにより、ライフも窮地に立たされました。コンピューターがなかった時代にこれらのデータを復元することは大変なことだからです。
さらにライフの治療機械をつくった医療機器メーカーは、どこも訴訟を起こされてしまいます。
ライフの研究を支持する勤務医や研究所の技術者は、みんなクビに追い込まれます。
そして、逆にライフの研究を無視する医者や研究者には多額の金が回るようになりました。この背景には、病気をめぐる大きな利権があります。

医学界・製薬会社が一番恐れているのは、この痛みも費用もかからずに「末期がんを100%完治させてしまうライフの治療法の存在」が明るみに出てしまうことでした。
事実、医学界におけるがん治療で重要とされているのは患者ががんで亡くなる前に薬の作用で殺して、それでがんに勝ったことにしてしまうことなのです。

病気治療のために人生を捧げ、素晴らしい功績を上げたにもかかわらず、彼が受けた非道極まりない報いはどれだけ無念だったことでしょうか。
ライフが生きていた1905年、がんで死んだアメリカ人は20人に1人でした。
今は3人に1人とも言われています。技術の進歩とは裏腹に確実に増え続けています。



匿名希望

巨大利権か。被ばくリスクのX線胃がん検診を受けさせたい人々~その2

国立がん研究センターと密接に結びついた日本対がん協会が「検診ムラ」の総本山である。

mag2ニュースより以下続き引用です
リンク
がん検診事業を進める国内最大の民間組織は「日本対がん協会」である。東京を除く46道府県に提携団体(支部)があり「日本対がん協会グループ」を形成している。

1960年に同グループの宮城県対がん協会が東北地方に胃X線の健診車を巡らせ住民検診を始めたのが日本で最初の集団検診だ。現在では、子宮、肺、乳房、大腸の集団検診も行われている。

グループ全体で約1,000台の検診車を持ち、申し込みを受けて地域や職域を巡回する集団検診には、市区町村から補助金が出る。国から自治体に配られる地方交付税のうち約180億円がその原資だ。

日本対がん協会は1958年に朝日新聞の80周年記念事業として設立されたため、現在でも事務局は朝日新聞からの出向者が中心だが、役員の顔ぶれをみると、国立がん研究センターの強い影響下にあることがわかる。

会長は元国立がん研究センター総長、垣添忠生氏、常務理事の一人は中釜斉・国立がん研究センター理事長である。元総長と現理事長が運営にたずさわっているのだ。

国立がん研究センターはもともと厚生労働省直営の機関で、2010年4月1日に独立行政法人へ移行し、国立がんセンターから国立がん研究センターに改称された。

国立がん研究センターと密接に結びついた日本対がん協会を「検診ムラ」の総本山と呼ぶのはジャーナリストの岩澤倫彦氏だ。

薬害C型肝炎に関する調査報道で「新聞協会賞」などを受賞した岩澤氏は著書『バリウム検査は危ない』のなかで、ピロリ菌感染の有無などを調べるリスク検診を重視する立場から、次のように「検診ムラ」の利権構造を暴いている。


胃がんリスク検診が導入されると…国が定める5つのがん検診のなかで最も大きな収益をあげるバリウム検査を失う…ここ最近で買い替えが進んでいる1台5,000万~9,000万円という高額なデジタル式X線検診車が無用の長物と化して、大量の診療放射線技師が職を失うことになる。つまり、バリウム検査は、全国に存在する検診組織、天下り役人、バリウム製剤、X線フィルム、X線装置メーカー、診療放射線技師、さらには科学的根拠というお墨付きを与える研究者まで、実に幅広い利害関係者を抱えているのである。

「バリウム検査」が「リスク検診」にとって代わられるのを避けるため、日本対がん協会と天下りを通じて密接な関係にある国立がん研究センターは「胃がん検診ガイドライン」で、リスク検診を「推奨」から外し、排除しようとしたのではないのだろうか。

厚労省では「がん検診のあり方に関する検討会」を2012年5月以来、28回にわたって開いてきた。構成メンバーは9人で、うち国立がん研究センターの幹部が2人、日本対がん協会支部の幹部が1人と、「検診ムラ」で3人を占めている。あとは大学の医学部教授、健康保険組合幹部、日本医師会幹部、自治体の担当者らである。


参院での質疑で、厚労省の佐原審議官は「有識者による議論をいただきながらがん検診を推進している」と答弁したが、国立がん研究センターの意見が通りやすいメンバー構成になっている有識者会議で、どこまで公正な判断が期待できるのか、はなはだ疑問だ。

バリウムによる胃の集団X線検査は、“要精検率”が他のがん検診に比べて圧倒的に高いという。要精検の判定を下された受診者に別料金で胃カメラ検査を行って二重取りをすれば、検診による収益はさらに増える。

以上のような諸事情により、バリウム検査を手放せないのだとすれば、バカを見るのは受診者だ。国会でもっと議論を深めてもらいたい。
引用終わり



志水満

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